がん保険の必要性を検証 | がん保険の超初心者ガイド










がん保険の必要性を検証

年代別のがん罹患率をみると50歳以下は低い

「がん」と言うと、死に至る恐ろしい病気だととらえる人が多いと思います。
現代では医学が進歩することによって、がんを治したり、うまく共存して行けるような治療も開発され、以前ほど恐れることはなくなったとは言え、がんに罹患する人数は増加し続けており、日本人の死亡原因の1位もがんであることには変わりありません。

みなさんはテレビや新聞などで「日本人の2人に1人ががんになる時代である」と言う情報を見聞きされることがあると思いますが、それは本当でしょうか?

結論から言えば「嘘」ではありませんが、正しいとも言えません。
それは、がんの罹患率は年代別で大きく異なるからです。
確かに一生涯で見れば、2人に1人ががんにかかる可能性を持っていますが、50歳以下の方だけを見れば、がんになる確率は男性では6%、女性では5%に留まっています。
ですから、年齢の低い方ががんにかかるのではないかと極端に気にする必要はないと言えます。

がんが全ての人に恐れられるている理由としては、がんにどうしても死のイメージが付いてくることに加えて、手術や抗がん剤、放射線治療などで長期間に渡って治療をしないといけないことや、たとえ治療をしてがん細胞を消滅させたとしても、転移や再発の可能性があることにあるのではないでしょうか。

そして、それらによって高額の治療費がかかるということも、現実的な問題として大きな位置を占めていることでしょう。
通常の医療保険では、1度の入院に対して支払う入院給付金の限度日数が決められていますが、がん保険は限度が設けられていないことからも、がんの治療には多額のお金が必要になることが推察できます。

がん治療にかかる費用の実態

実際にがんにかかってしまった場合には、どの程度の治療費がかかるのでしょうか。
それほどの額にならないようであれば、預貯金を使って治療すればよいとかもしれませんし、もしくは最低限の保障がついてる、掛け金の安い医療保険に加入しておけばよいかもしれません。

がんの種類や治療方法によってもがん治療にかかる金額はもちろん異なってきますが、厚労省の発表している「医療給付実態調査」の結果によると、1件のがん治療にかかる金額の平均は「696,000円」になっています。

これが全て自己負担になるわけではなく、公的保険の適用や、高額療養費制度を利用することで月当たりの自己負担金額としては最高で9万円程度になります。
その程度であれば支払いは可能と考える方もいらっしゃるでしょう。

しかし、がん治療にかかるお金と言うのは、そういった公的保険でまかなえるものばかりではないのです。
たとえば、健康保険の使えない治療を選択せざるを得ない場合もあります。
特に一部の先進医療を用いた治療を受ける際には、数百万円の治療費がかかることがあるのです。

また、差額ベッドを利用した時は全て自己負担になります。
女性特有のがんにかかってしまった時などは、大部屋での生活を厳しく感じ、差額ベッドの部屋を選ぶことも考えられます。
通常差額ベッド代金は3、4人部屋であっても5,000円程度はかかりますし、個室などの設備が整った部屋を選んだ時には、数万~数十万円ということもあります。

その他にも、通院治療に切り替わった時には病院までの交通費や、仕事を長期に渡って休まなければならなくなった時の生活費など、予想外にかかる費用が発生します。

それらを考えた時、がん保険に加入しておくことで経済的負担が少なくなることは、精神的にも大きなメリットと言えるでしょう。

医療保険ではだめなのか?

がん治療には、公的保険ではまかないきれない予想外の出費が多くかかることがあるというのはご理解いただけたかと思います。
では、それらの費用に対応するためには通常の医療保険の方が、がん以外の疾病も保障されて良いのではないか、とお考えになる方もいるかと思います。

結論を先に言えば、がんにかかった場合には、がん保険に加入していた方が、格段に厚い保障を受けられます。
通常の医療保険の給付金は、入院に対するものがメインになっているのがほとんどです。

それに対してがん保険は、病院でがんと診断された際に給付される「診断給付金」がメインと言えます。
また、退院後の通院治療に対しての給付金もがん保険の方が充実しています。

と言うのも、近年入院の日数は短縮されている傾向にあり、入院給付金だけでは少額の保障しか受けられないのです。
今後の少子高齢化の世の中を見越し、国は入院ではなく在宅での治療を強く推進しています。

実際には入院期間が長引くと、病院へ入ってくる診療報酬が低くなる仕組みになっているため、病院側もできるだけ早く退院させようとしているのが実態です。
それはがんの治療に対しても同じです。

手術など入院でしか対応できない治療をのぞき、抗がん剤治療や放射線治療などは通院でおこなうことがほとんどです。
ですから、がんと診断されたら給付される「診断給付金」や、通院治療時に給付される「通院給付金」などがあるがん保険の方が、圧倒的に有利と言えるのです。

昨今では医療保険においても「がん特約」を付けることができるものも増えていますが、「がん保険」と比べてしまうとその保障は物足りないと言えます。
がんに特化してそなえるのであれば、医療保険よりがん保険に加入する方がよいでしょう。