海外で入院をすることになった場合でも保障されますか? | がん保険の超初心者ガイド










海外で入院をすることになった場合でも保障されますか?

日本でがん保険に加入していて、海外で入院をすることになった場合には、保障はどうなるのでしょうか。
生活していれば、想定外のライフスタイルの変化などもあるものです。
急に海外に転勤になったりすることもあるでしょう。

そんな場合には、現在加入しているがん保険は有効なのかどうか気になりますね。
一生涯保障が続く終身型の保険に加入している方であれば、特に気になるのではないでしょうか。
がん保険は、日本の病院に入院することが前提となっているのでしょうか。
がん保険に加入する場合、海外転勤の可能性がある方などは、特に注意しておきたい点です。

海外で入院することになった場合、保障されるの?

保険会社によっても異なりますが、基本的にがん保険では、海外で入院した場合でも保障対象となっています。

しかし、ここで条件があります。

日本国内の医療法に定められた病院であること、または患者を収容する施設のある診療所と同等の医療施設での入院であることが、海外の入院で給付金が保障される条件となっています。

海外で入院する場合には、どこで入院するかによって保障の対象になるか、ならないかが決められているので、注意が必要です。
せっかく万が一のために保険料を支払っていても、入院先の条件が満たされていない場合、入院給付金が受け取れなくなるのはとても困ります。
がん保険の会社によっても条件がそれぞれ異なっているので、加入前にはしっかりと確認をしておきましょう。

給付金の請求方法

海外で入院した場合、入院給付金の請求はどうすれば良いのでしょうか。
海外から直接請求する場合でも、または帰国してから請求する場合でも、各保険会社指定の請求書類、そして入院証明書などが必要となります。

保険会社では、日本語版と英語版が用意されているようで、これらの書類の提出が必要となります。
トラブルを避けるためには、海外からの帰国前に保険会社から書類を郵送してもらい、治療を受けた海外の施設で入院証明書を書いてもらった方が良いでしょう。

また、海外に行く際には、万が一のために、契約先の保険会社のサービスセンターの電話番号を携帯電話などに控えておくと安心です。

保険会社の中には、ホームページから海外用の英語版の証明書類がダウンロードできるようになっているところもあるようです。
給付金の請求方法には、海外から直接請求する方法と、帰国してから請求する方法、さらに国内在住の代理人を通じての請求方法もあります。
それぞれの請求方法によって、委任通知書が必要になるなど、細かな点が違ってきます。